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会社概況

ミヨシ電子株式会社


日々進歩を続ける現代社会の中で、情報エレクトロニクス技術の進歩はめざましく、次々に誕生する新技術や新製品によって、まさに革命的ともいえる変化が、あらゆるところで起っています。
私たちは時代の最先端を疾走する情報エレクトロニクスの分野にあって、情報通信機器市場向けの各種通信機器製品、カスタムボードや高周波モジュール、センサモジュール等電子デバイス製品の受託生産・受託開発・受託設計事業(EMS,OEM,ODM)として、長年に亘って培ってきた開発・設計・製造ノウハウを生かし、お客様のニーズに迅速にお応え致します。

代表者 代表取締役社長 前川泰久
会社設立 1968年(昭和43年)10月19日
資本金 4億円
従業員数 114名(2018年3月31日現在)
決算期 3月
売上高
  • 2018年3月期 (単独)11,872百万円 (連結)17,143百万円
  • 2017年3月期 (単独)11,173百万円 (連結)16,139百万円
  • 2016年3月期 (単独)11,617百万円 (連結)16,735百万円
  • 2015年3月期 (単独)13,516百万円 (連結)18,256百万円
事業内容 情報通信機器 及び
半導体関連製品の開発製造
本社 〒666-0024
兵庫県川西市久代3丁目13番21号 ミヨシ電子ビル
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会社概要 会社情報を一括印刷
TEL 072-756-1331
FAX 072-758-7596

事業所

東京支社 〒104-0032
東京都中央区八丁堀4丁目13-4 SKビル
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TEL 03-3206-0022

 

広島事業所 〒728-8511
広島県三次市東酒屋町306
広島事業所アクセスマップはこちら
TEL 0824-62-5111

 

関係会社

社長ごあいさつ

Vision 2020 社長方針
『前 進 ~新たな企業価値の創出~

平素は、弊社事業に格別のご高配を賜り、誠に有難う御座います。ミヨシ電子グループは、ますます高度化、多様化する情報社会のニーズに応えるべく、企業理念「常に新たな技術に挑戦し、新しい価値を創造して社会に貢献する」ことの実現を目指し開発設計力、製造力の強化、お客様のご要望に沿った最適なソリューションのご提案、さらに長年に亘り培ってきた開発から製造までの一貫した生産管理体制を基盤として社会に貢献する製品創出に取り組んでおります。

2017年度は、米国や欧州経済の好景気に牽引され市況が比較的安定推移したこと、国内においても電気機械・装置・自動車産業各社が堅調に業績を伸ばし、また円安ドル高、ユーロ高がこれを後押ししたことから緩やかな景気回復を維持いたしました。かかる中、当社は中期経営計画「Vision2017」の最終年度として、製造業の命題ともいえる生産性改善や材料原低活動に必死に取り組み、また体質強化策としては製造力強化に向けた設備投資や、技術力強化に向けた開発投資を積極的に実施し、一定の成果を収めることができました。

2018年度は、新たな3か年計画「Vision2020」の開始年度であると共に、1968年10月19日創立から50周年を迎えることとなる節目の年に当たります。更なる前進を遂げるため新たな企業価値の創出に取り組むこととし、強い事業の更なる強化、新しい事業の創出並びに技術革新に向け、果敢に挑戦して参ります。ミヨシ電子グループは常に市場の要求に機敏に反応し、提案力、開発力、そしてモノづくり力を磨き、クリエイティブな製品創出とモノづくりでお客様のニーズにお応えすることをお約束いたします。

2018年4月

ミヨシ電子株式会社

代表取締役社長 前川泰久

社是

技術報国

企業理念

ミヨシ電子株式会社は常に新たな技術に挑戦し、新しい価値を創造して社会に貢献するとともに会社の発展と社員一人ひとりの幸せを築きます。

経営方針

  • <相互信頼>

    社会・顧客・株主・社員・取引先等との高い信頼関係を確立します。

  • <品質経営>

    最良の製品・サービス、最高の品質の提供を目指します。

  • <技術革新>

    研究開発・技術革新を推進し、新たな価値を創造します。

  • <社会貢献>

    地域との協調を図り、社会の発展に貢献します。

  • <遵法精神>

    すべての企業活動において規範を遵守します。

  • <環境保全>

    自然を尊び、地球環境の保全と向上に努めます。

  • <成長発展>

    適正な利潤を確保し、企業発展の基盤の構築と国際企業化を目指します。


沿革・歴史

当社は、1968年に広島県および三次市(みよし市)の企業誘致により、テレビの生産を主業務とする会社として誕生しました。
1990年4月 三次電機(株)からミヨシ電子(株)に社名を変更いたしました。激変する技術革新に対応して、エレクトロニクス関連事業の拡大を行ない、現在は半導体事業分野および通信事業分野で事業を展開しております。
なお、国際規格である品質マネジメントシステムISO9001および環境マネジメントシステムISO14001の認証を受け事業を推進しております。

沿革

1968年(昭和43年) 10月 三菱電機の白黒テレビ製造会社として資本金25百万円にて設立
1969年(昭和44年) 2月 資本金51百万円に増資
1980年(昭和55年) 10月 液晶事業部として広島オプト(株)を設立し会社分離
1984年(昭和59年) 9月 設計専門会社として(株)ケーディーエルを設立
1984年(昭和59年) 11月 資本金1億円に増資
1985年(昭和60年) 10月 広島県三次市東酒屋町に新工場落成
1987年(昭和62年) 5月 TRI-M TECHNOLOGIES(S)PTE LTD(シンガポール)設立
1988年(昭和63年) 4月 本社を広島県三次市東酒屋町に移転
1988年(昭和63年) 10月 吸収合併等を実施し資本金1億4千万円となる
1990年(平成2年) 4月 社名を三次電機(株)からミヨシ電子(株)に変更
1990年(平成2年) 6月 EC域内における電子応用機器の生産販売のため、三菱商事と合弁でフランスSM2E社を設立
1990年(平成2年) 9月 カルフォルニアにMEQ CORPORATION設立
1993年(平成5年) 7月 東京営業所を東京支社に昇格
1993年(平成5年) 9月 香港にMIYOSHI ELECTRONICS(H.K)LTD.を設立
1993年(平成5年) 12月 営業、開発、資材調達拠点として神戸本社を新設
1994年(平成6年) 2月 第三者割当増資を実施し、資本金4億円となる
1994年(平成6年) 3月 AVM事業撤退。MEQ CORPORATIONを解散
1995年(平成7年) 3月 新リョーコー(株)が日本テレコム向けADP修理会社を吸収合併
1995年(平成7年) 7月 フランスSM2E社を売却
1996年(平成8年) 4月 神戸本社を兵庫県尼崎市に移転し、名称を関西支社に変更
1996年(平成8年) 9月 新リョーコー(株)三次工場(現ミヨシ電子第二工場)竣工。携帯電話の生産開始
1997年(平成9年) 1月 TRI-M TECHNOLOGIES(S)PTE LTD.(シンガポール)売却
1997年(平成9年) 2月 テレメック(株)設立。通信事業部の製造業務を全面移管
1998年(平成10年) 1月 広島県三次市東酒屋町に工場増築竣工(B棟)
1998年(平成10年) 9月 MIYOSHI ELECTRONICS(H.K)LTD.を解散
1999年(平成11年) 6月 製造部門を分離しメックセミコン(株)設立
2002年(平成14年) 4月 IP電話の開発会社としてアイピートーク(株)設立
2005年(平成17年) 9月 (株)ケーディーエルの社名を(株)Wave Technologyに変更
2005年(平成17年) 11月 MEC.ⅰ(株)が東京都江東区に「東京センター」を新設
2007年(平成19年) 1月 中国常州市の協力会社IMPEL TECHNOLOGIES COMPANYにて半導体の製造を開始
2007年(平成19年) 4月 (株)新リョーコーがテレメック(株)を吸収合併し、社名をMEC.ⅰ(株)に変更
2007年(平成19年) 5月 本社を兵庫県川西市に移転
2009年(平成21年) 5月 ソフトウェアの開発会社として広島マブテック(株)設立
2010年(平成22年) 4月 事業再編に伴いメックセミコン(株)を(株)シナジーテクニカに社名変更
2012年(平成24年) 10月 MEC.ⅰ(株)が広島マブテック(株)を吸収合併
2013年(平成25年) 4月 MEC.ⅰ(株)が「東京センター」を江戸川区へ移転
2014年(平成26年) 2月 (株)Wave Technologyが東京都新宿区に「東京デザインセンター」を設置
2016年(平成28年) 6月 (株)Wave Technologyが「東京デザインセンター」を品川区に移転
2016年(平成28年) 11月 MEC.ⅰ(株)が「関西センター」を新設
現在に至る

会社組織図

会社組織図

関係会社

株式会社Wave Technology

株式会社Wave Technology 株式会社 Wave Technology(略称 WTI、旧社名株式会社KDL)は、 1984年にミヨシ電子(株)を中心としたグループ会社8社により開発・設計会社として設立されました。
その後1991年よりミヨシ電子の100%出資会社となっています。
当社は設立以来、高周波デバイス・パワーデバイスの設計及び熱・応力シミュレーション等のエンジニアリングを主な事業としておりましたが、2010年度よりミヨシ電子(株)から情報通信エンジニアリング事業を移管受けし、新たにデバイスからシステムまでの幅広い開発ニーズにお応えできる体制を構築いたしました。

代表者 代表取締役社長 石川 高英
住所 兵庫県川西市久代三丁目13番21号
設立 1984年(昭和59年)9月1日
資本金 5000万円(ミヨシ電子(株)全額出資)
従業員 213名(2018年3月31日現在)
売上高 2,133百万円(2018年3月期)
事業内容 電子デバイス及び情報通信機器の設計開発受託
TEL 072-758-5811
FAX 072-758-5593

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MEC.i 株式会社

MEC.i 株式会社 MEC.i 株式会社
MEC.i (メック・アイ)株式会社は、情報通信機器の製造会社という役割を担って新リョーコー株式会社とテレメック株式会社を合併し2007年4月に誕生いたしました。 その後、情報通信機器製品を主とした修理・再生事業も開始し2010年度からは、保守及びアフターサービス事業として本格参入すべく、さらに体制強化を図りました。
新体制では、近年の地球環境配慮指向の高まりに合わせ、電子機器全般の修理・保守事業を強化し、リユース、リサイクル等あらゆるご要望にお応えできるよう、体制を整えました。
今後、より一層お客様のご期待に沿うべく会社一丸となって取組んでまいりますので、何卒ご高承のうえ、変わらぬご支援とご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。

代表者 代表取締役社長 吉宗 照彦
住所 本社
広島県東広島市西条町大字下見449-2 福山通運東広島物流センター内 2階
設立 1988年(昭和63年)8月8日
資本金 100百万円(ミヨシ電子(株)全額出資)
従業員 204名(2018年3月31日現在)
売上高 1,192百万円(2018年3月期)
事業内容 電子機器全般の修理・保守事業
TEL 082-431-5305
FAX 082-431-5315

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株式会社シナジーテクニカ

株式会社シナジーテクニカ
本社

株式会社シナジーテクニカ
第二工場

MEC.i 株式会社
株式会社シナジーテクニカ(旧社名 メックセミコン株式会社)は、1999年6月にミヨシ電子株式会社の半導体事業製品の製造に特化した会社として設立されました。以来、設計や製造技術を取り入れた製造への展開を図り、市場からの「より良い製品」を「早く」、「安く」というご要望に対し、お客様にいかに満足していただけるかを考え、開発や設計及び製造に取り組んでおります。
2010年度から、グループ会社であるMEC.i 株式会社の通信関連製品の製造機能移管を受け、半導体加工技術と情報通信機器の組立技術の融合を図り、ミヨシ電子グループの製造主力工場として更なる業務効率の改善を図るとともに、多様化する製造技術の領域に順応し、幅広くお客様のご要望にお応えする体制を構築いたしました。
Q.C.Dの徹底追及を基本方針とし、それに最も適する製造体制を考え、優れたコスト競争力並びに高度な品質管理、最短納期を使命として事業展開を図ってまいります。

代表者 代表取締役社長 神田 将文
所在地 広島県三次市東酒屋町306番地
設立 1999年(平成11年)6月3日
資本金 5000万円(ミヨシ電子(株)全額出資)
従業員 538名(2018年3月31日現在)
売上高 11,942百万円(2018年3月期)
事業内容 電子デバイス製品及び情報通信機器製品の設計・製造及びテスト
TEL 0824-62-6544
FAX 0824-63-1125

株式会社シナジーテクニカ ホームページへ


情報通信事業/情報通信カンパニー

近年、WiFi/Bluetoothなどの近距離無線通信を利用した制御システム/各種モニタリングへのご要望が、急速に増加してまいりました。

このご要望にスピーディーかつ柔軟にお応えするため、2012年9月1日付けで通信事業部門を社内カンパニーとして独立させ、営業からアフターサービスまでを一気通貫で対応する体制を取ることに致しました。

「安心・安全・快適」をテーマに、迅速にご要望にお応え致します。

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事業内容


電子デバイス事業

“従来のメカセンシング”から日々進化している“マイクロマシニングを活用した半導体センシング”では、デバイスの小型化、高機能化が進み、同時に、さらなる高品質、コスト対応力が求めらています。

ミヨシ電子の電子デバイス事業は、このような環境下で、生産技術・パッケージ技術・実装技術を基本に蓄積された”モノ作り技術”を活用し、OEM(Original Equipment Manufacturing),ODM (Original Design Manufacturing )事業を強力に推進し、お客様のご要望にお応えします。

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電子デバイス事業